【MBTI診断】16タイプ別・フリーランスに向いてる仕事/働き方
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「人手不足に悩んでいるけど、求めている人材をなかなか採用できない」
「費用対効果が高い採用方法はないだろうか?」
「自社とマッチする人材を採用するにはどうすればいいの?」
採用人事の担当であれば、できるだけコストを抑えて自社とマッチする人材を採用したいですよね。ユーザー数の多い求人サイトに求人を出すのも手ですが、金額面で悩まれる企業も多いでしょう。
そこでおすすめしたいのがダイレクトリクルーティング。企業側から候補者にアプローチする「攻め」の姿勢でありながらコストを抑えられるとして、近年注目されている採用形態です。
この記事では、ダイレクトリクルーティングについて詳しく解説します。
目次
【ダイレクトリクルーティングとは】
- 企業が直接人材にコンタクトを取る
- SNSを使うのが主流である
- 海外でよくみられた採用方法である
従来の採用方法は、求人サイトにお金を払って求人を募る「待ち」の採用形態でした。しかし近年は売り手市場の加速や少子高齢化により、「待ち」の採用形態では厳しくなっています。
そこで新たに普及しているのがダイレクトリクルーティングです。ダイレクトリクルーティングとは、企業が自ら欲しい人材にアプローチをする「攻め」の採用形態のこと。
FacebookやLinkedinなどのSNS/人材バンクなどを通じて、企業が求職者に対して直接コンタクトを取っていきます。ダイレクトリクルーティングはもともと海外で主流となっており、日本ではビズリーチが先駆けとして持ち込みました。
ダイレクトリクルーティングのもっとも大きなメリットは、潜在層へのアプローチができる点です。
総務省が2019年に行った調査によると、2010年以降に転職者数は右肩上がりに伸び続け、2019年には年間351万人が転職しています。このように近年は転職が一般的になってきたとはいえ、転職に踏み出せない、また転職先でしっかり働けるのか悩んでいる方がいるのも事実です。
ダイレクトリクルーティングは、企業側から候補者へアプローチをしていくため、転職したいけど踏み出せない潜在層へのアプローチができます。
従来のような「待ち」の採用方法では、以下のような採用コストが発生してしまいます。
一方でダイレクトリクルーティングは、SNSのアカウントさえあればすぐに実行できるため、採用コストを削減できます。
また仲介業者を通じずに直接採用ができるので、手数料が発生しないことも魅力のひとつです。
人材紹介サービスや求人サイトを用いた「待ち」の採用方法は、他社にすべてのプロセスを任せてしまうため、自社に採用のノウハウを蓄積できません。
ダイレクトリクルーティングは、候補者と直接コンタクトを取れるため、候補者の声をもとにして採用プロセスを改善していけます。
など、採用プロセスにおいてどこが良かったのか、またはどこが悪かったのかなどの振り返りを自社でできるのもダイレクトリクルーティングのメリットです。改善を繰り返していけば、結果的に採用力を底上げできます。
従来の採用方法は、候補者が企業にアプローチをしていくため「企業が上、候補者が下」といった上下関係がありました。上下関係があると、候補者が企業と対等に話せなかったり、本音を聞き出せなかったりすることも。
一方でダイレクトリクルーティングは、企業が候補者に直接アプローチをするため、両者が対等な関係で採用活動を進めやすいです。これにより、候補者の本音を聞き出しやすい/お互いにマッチ度の高い採用活動ができるなどのメリットがあります。
またダイレクトリクルーティングは、自社の求めている人材にしかアプローチしません。そのため、「待ち」の採用方法でよくある企業と人材のミスマッチを事前に防げます。
ダイレクトリクルーティングは、FacebookやLinkedInなどのSNSを用いて候補者へ直接コンタクトを取っていきます。そのため自社に興味を持ってもらえるような、相手に合わせたスカウトメールの文章作成が必要です。
広告や求人サイトは、一度定型文を決めてしまえばそれを運用するだけです。しかしダイレクトリクルーティングは、目の前の相手に合わせた文章を作成する手間が発生します。
ダイレクトリクルーティングは、企業側からアプローチをする採用形態なため、時間的コストが増えるというデメリットがあります。どのように導入するのか施策を考えたり、長期的に候補者へアプローチし続けたりと、その時間的コストは莫大です。
また候補者に長い間アプローチをし続けても途中で断られたり、返信が来なくなったりする可能性も考えられます。費やした時間や労力が無駄になってしまうのは悲しいですよね……。
時間的コストを削減を削減したい場合は、ビズリーチやdoda Recruitersなどのダイレクトリクルーティングサービスの利用もおすすめです。しかし多少の費用がかかってしまうため、予算と相談しながら判断してください。
ダイレクトリクルーティングを導入し運用していくためには、採用に関するノウハウを持つ担当者が数名必要です。
あらゆるコスト削減が叫ばれる昨今、その務めは従来の人事/採用担当者が担う場合がほとんどでしょう。これまでのノウハウがそのまま流用できるケースもありますが、ダイレクトリクルーティング独特のプロセスがあることも把握しておかなければいけません。
採用したいのが新卒者なのか、また中途採用なのかによっても必要なノウハウが変わってきます。
ダイレクトリクルーティングを成功させるには、どのような施策がよいのでしょうか。
以下の3つのポイントを押さえることで、自社とマッチする人材を採用できる確率が上がります。
まずは自社がどんな人材を求めているのか、ターゲットを絞り込む必要があります。自社と候補者のマッチ度を上げるためにも、ターゲット選定は不可欠です。
手順としては、以下の流れで進めましょう。
不特定多数にアプローチするより、ターゲットを絞り込んで臨んだほうが、企業と人材のマッチ度は高くなります。結果的に時間的コストの削減にも繋がるため、ターゲットの絞り込みは慎重に行いましょう。
企業とマッチする人材のリストアップができたら、実際に相手に合わせたスカウトメール(メッセージ)を作ります。フリーランスなのか、競合企業の社員なのか、候補者のパーソナリティを見極めてからスカウトメールを検討しましょう。
スカウトメールを作るポイントは以下のとおりです。
いきなり営業丸出しの連絡をしてしまうと、相手に不信感を与え、無視される可能性が高くなります。まずは相手のSNSをフォローし、徐々に距離を詰めてから連絡しましょう。候補者の投稿に「いいね!」する、共感コメントをするなど、関係を深めることが大前提です。
ダイレクトリクルーティングは、いきなりクロージングしようとして上手くいきません。転職はそう簡単には決められない、人生のかかった大事な決断です。お互いの信頼を少しずつ積み上げていくような、時間をかけた説得を心がけましょう。
具体的には、一緒にランチへ行く、オンラインで会話をするなどして、いまいる会社の悩みや将来についての考えをヒアリングします。そのうえで、候補者のニーズに沿った自社の良さやマッチするポイントを伝えると良いでしょう。
「ダイレクトリクルーティングで即戦力となる人材を採用したい!」
このように考える企業は、高いスキルの備わったフリーランスを起用するのもひとつの手です。ハイスキルなフリーランスは採用市場にいない一方で、複数の会社を渡り歩いている方も多く、即戦力としての活躍が期待できます。
ハイスキルなフリーランスを起用するメリットは以下のとおり。
事業拡大のためにすぐに人材が必要になったときには、あらかじめスキルの備わったフリーランスを起用するとよいでしょう。フリーランスならプロジェクト毎に短期での雇用ができるため、正社員を雇用するよりもリスクを抑えられます。
即戦力となるフリーランスを探すなら、フリーランス求人プラットフォーム『Workship ENTERPRISE』の活用がおすすめ。
エンジニア/デザイナー/マーケター/セールス/人事/経理など、さまざまなスキルを持ったフリーランスが2万人登録しています。欲しい人材をピンポイントに検索・アプローチできるのが特徴です。
Workship ENTERPRISEの特徴をまとめると以下のとおり。
「ダイレクトリクルーティングをする時間コストがない!」
「早く即戦力となる人材を確保したい!」
そんな企業さまはぜひWorkship ENTERPRISEで、自社に合ったフリーランスを起用してみてはいかがでしょうか。
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ダイレクトリクルーティングのメリットやデメリット、その実態について解説しました。
求めている人材が不足している場合は「待ち」の姿勢でいるのではなく、自分達からアプローチする「攻め」のダイレクトリクルーティングを仕掛けていきましょう。
【この記事のまとめ】
- 売り手市場では「攻め」の採用方法が効果的である
- ダイレクトリクルーティングは採用コストを削減できる
- 即戦力を求めるならフリーランス起用も
(執筆:HikoPro 編集:Kitamura Yuu、Kimura Yumi)