IoB(行動のインターネット)とは?インターネットと身体が繋がる世界

What Is the Internet of Behavior (IoB)?
BUSINESS

テクノロジーの世界では、「IoT(Internet of Things)」や「BCI(Brain-Computer Interface)」など、毎年のように新しい概念が生まれています。

そして2021年になってから新たに登場したのが、IoB(Internet of Behavior)」です。

IoBとはIoTの延長線上にある概念で、人々の日常生活に散らばっているデジタル情報を収集、処理、分析することにフォーカスしています。

今回はテクノロジーの世界に新たに登場したIoBについて探ってみましょう。

IoBとは

「モノのインターネット」と定義されるIoTは、相互に接続された「モノ」がネットワークを介して情報を収集・交換することを指します。

いっぽうIoBは「行動のインターネット」「動作のインターネット」などと訳されており、購買パターンや関心事など、人の行動と情報を結びつけるものです。

たとえば『Uber』が提供しているライドシェアサービスは、運転手と乗客双方の位置情報を追跡できます。運転手への評価や運転手自身の行動などが、インターネットに接続されているのです。

IoBの活用方法

2025年までに、世界人口の40%がIoBと触れる可能性があるとされています。では、IoBによって私たちの生活や仕事がどのように変化するのでしょうか。以下は、IoBがもたらす変化の具体例です。

<IoBがもたらす変化の具体例>

  • 顧客調査がIoBに置き換わる
  • 顧客が買い物をしている場所を明確に把握できる
  • セールやアウトレットの情報をリアルタイムで提供できる
  • 企業や非営利団体のキャンペーン効果を正確に検証できる
  • 顧客が特定のデバイス、サービス、製品とどのように使っているか調査できる

IoBは、営業とマーケティングをサポートする強力なツールになることが想定されています。

また医療分野でもIoBの活躍が期待されています。IoBを活用すれば、患者の状態や治療の効果などを遠方からでも把握できるのです。

IoBの活用例

ここからはIoBの具体的な活用例をより詳細に見ていきましょう。

活用例1. レビューのリクエスト

レストランから帰ろうとしたとき、Googleからレビューを求められた経験はありませんか? こうしたリクエストには、Uberと同じく位置情報が活用されています。

位置情報サービスの多くは、モバイル端末のGPSやNFC(近距離無線通信)、Bluetoothなどの技術によってユーザーの位置を把握し、それに応じて通知やメールを発信します。

リアルタイムで情報を収集できるため、迅速にサービス内容を改善することが可能です。

活用例2. パーソナライズド広告

コーヒーチェーンのBaristaは、消費者の性別、年齢、雰囲気などを把握する目的で、顔認証を導入しました。IoBによって得られた情報をもとに、適切な飲み物を提案するのが狙いです。

また小売店に同じシステムを導入すれば、雰囲気や性別に応じて商品やサービスのパーソナライズド広告を提供できます。

他にもAmazonが開発したおすすめ機能には、購入履歴が活用されています。消費者の行動を把握したうえで情報を提供するという原理は、顔認証と同様です。

活用例3. ヘルスモニタリング

IoBがとくに活躍できそうなフィールドのひとつが、慢性疾患や非感染性疾患(NCD)の改善です。すでにリアルタイムの遠隔ヘルスモニタリングシステムや、人工肝臓の技術進歩などに貢献しています。

モニタリングによって早期治療が可能になれば、入院期間の短縮や、医療費の削減にもつながるはずです。

またスマートフォンの健康アプリにも、食事、血糖値、心拍数、睡眠パターンなどの記録にIoBが活用されています。食習慣の改善提案から、薬の摂取量変更や病気の診断まで、健康・医療分野で幅広い活躍が期待できそうです。

活用例4. 信用スコアの算出

中国では、いわゆる「社会信用スコアシステム」が導入されています。電気代の払い忘れや、SNSでの反政府的な投稿など、さまざまな行動がスコアの低下につながります。

こうした行動追跡も、IoBの得意分野です。

活用例5. 旅行の提案

消費者の社会的・人口統計学的特性や過去のオンライン行動を調査することで、パーソナライズされた効果的な旅行の提案ができます。

たとえばBooking.comは顧客のデータを学習・調査して、パーソナライズされた目的地を提案しています。

活用例6. 自動車保険の保険料設定

IoBは、自動車保険の保険料最適にも役立ちます。モバイルアプリをとおして、走行距離、車の速度、走行時間などの情報を収集すれば、より効率的に保険料を設定できるはずです。

たとえばイギリスの保険会社であるAviva社は、こうしたアプローチをすでに2013年から取り入れています。

活用例7. 長期的なファイナンシャルゴールの設定

IoBを活用すれば、顧客の消費パターンを、金融機関が明確に把握できます。

顧客が短期目標を達成したときにアプリやメールで通知を送ったり、目標から大きく遅れている場合には消費スタイルの改善を提案したりするなど、さまざまな場面でIoBが活躍しそうです。

活用例8. 新型コロナウイルスの感染対策

通行人のマスクの有無や、体温が上昇している人の判別などにも、IoBが活用されています。

IoBがはらんでいるリスク

IoBは大きな可能性を秘めていますが、同時にリスクもはらんでいます。

リスク1. プライバシーの侵害

IoBは個人の行動情報を活用しますが、とくに大規模なIoBの場合、情報のナビゲーションと利用に関する適切なフレームワークがまだ存在していません。

IoBのデータは消費者の事前の許可なしに、ランダムに収集される可能性があるので注意が必要です。

リスク2. 機密情報へのアクセス

ハッカーは、顧客の行動、物件コード、配送ルート、銀行情報など、さまざまな機密データにアクセスできてしまいます。

サイバー犯罪やフィッシング被害を踏まえると、ネットワークが広範囲であればあるほど、また情報が詳細であればあるほど、危険性は高まると考えるべきでしょう。

進化しつづけるIoB

IoBは、製品やサービスのマーケティング、品質向上、顧客や従業員の行動の変化など、さまざまな分野に変革をもたらしています。

もちろんデータのセキュリティやプライバシーの問題も無視できませんが、IoTデバイスの台頭とともにIoBは間違いなく進化していくはずです。

現在抱えているリスクへの対応も含めて、今後の動向が注目されます。

(執筆:Kamal R 翻訳:Nakajima Asuka 編集:北村有 提供元:iot for all

 

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