【MBTI診断】16タイプ別・フリーランスに向いてる仕事/働き方
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こんにちは、Workship MAGAZINE編集部の泉です。
1週間のニュースからフリーランスに役立つものを抜粋してご紹介します。今週もよろしくお願いします。
日本で唯一の、アートディレクションを教える学校、それが宣伝会議『アートディレクター養成講座』です。
今年で第23期を迎え、これまで2,400名以上の方が本講座で学び、アートディレクター/デザイナーとして活躍をしています。
もし、こういったことを少しでも感じたことがあるようであれば、ぜひ一度、説明会や無料体験講座にご参加ください。
【お問合せ】
株式会社宣伝会議 教育講座本部(担当:御堂島)
info-educ@sendenkaigi.co.jp
03-3475-3030(平日9:30~18:00)
※本セクションは株式会社宣伝会議の提供でお送りします。
実施まで1年半を切ったインボイス制度に向けて、企業は対応を進めています。
freee株式会社によれば、53.4%の企業が、取引のあるフリーランス・個人事業主・中小企業に対して、課税事業者への転換を依頼済み・依頼予定とのこと。
なお企業規模が大きいほど、課税事業者への転換を求める傾向にあるようです。
個人事業主が行えるインボイス制度への対策として「簡易課税制度」があげられます。
これは、売上高が5000万円以下の事業者は、消費税の計算を「みなし」で行えるという制度。納税額の計算がかんたんになり、事務負担が軽減できるほか、場合によっては節税になることも。
簡易課税制度による消費税のみなし額の計算方法は、業種によって変わります。インボイス制度とあわせて、ぜひ一度調べてみてください。
インボイス制度は、納税額の増加のほか、事務作業の増加という負担も問題視されています。
freee尾籠氏は「インボイス制度導入時は多大な負荷が発生するにもかかわらず、経理財務担当者が見落とす三つの落とし穴がある」として、以下の3つを挙げています。
インボイス制度によって、発行した請求書の控えを作成する義務が発生します。またもし自身が免税事業者と取り引きを行う場合には、2029年の経過措置期間中は区分記載請求書を発行する必要があります。
多くのフリーランスを悩ませる、案件獲得の手法。人脈やSNSを駆使したり、さまざまなサービスを使ったりしても、なかなか思うようにいかない方も多いのではないでしょうか。
今回は、フリーランス・副業向けマッチングサービス『Workship』を使って多数の案件を獲得されている、Webディレクターの松本さんにインタビュー。
「闇雲にアプローチしないことが大切」と話す松本さんに、企業にアピールするべき情報の選び方や伝え方を教えてもらいました。
悩めるフリーランスからの相談に、現役弁護士が回答していく連載『フリーランスの法律Q&A』。
今回教えてもらったのは「炎上対応」について。
昨今、頻発しているYouTuberの炎上を主題に、炎上が起きる原因と、炎上してしまったときに取るべき4つの対処方法をお答えいただきました。
Workship MAGAZINEでは、毎月、フリーランス/個人事業主が受けられる最新の給付金&支援制度をまとめてお伝えしています。
2022年6月現在、フリーランスや個人事業主が申請できる給付金&支援制度は以下のとおり。各制度の内容や条件は、記事をご確認ください。
Workship運営のフリーランスコミュニティ『フリラボ』のメンバーに、気分が上がらないときの対処法を聞きました。
フリーランス241人に聞いた「気分が上がらないときの対処法」 pic.twitter.com/7jh3K9ijCQ
— Workship|フリーランス・副業向け 案件検索プラットフォーム (@goworkship) June 3, 2022
『フリラボ』は、フリーランスの悩みやノウハウをみんなで共有していく相談コミュニティです。現在のメンバーは240名以上。フリーランス・副業向けマッチングサービス『Workship』が運営しています。
参加にご興味のある方は「名前」「職種」「SNSアカウント」「フリーランス歴(副業歴)」を添えて、こちらからお問い合わせください。審査通過の場合のみ、運営からご連絡いたします。
(執筆:泉 編集:じきるう)