Instagram活用特集！フォロワー11万超のkahoさん・亀山ルカさんに全部聞いてみた　他

こんにちは、Workship MAGAZINE編集部の猫宮です。

最近のニュースから、フリーランス・副業者のみなさんに役立つものを抜粋してご紹介します。よろしくお願いします。

（過去のフリーランス・副業ニュースはこちら）

【1】Instagram活用特集！フォロワー11万超のkahoさんにインフルエンサーになる方法を聞いてみた

シングルマザーとして日々の暮らしを発信し、11.5万人のフォロワーを抱えるkahoさん。「好きなものに囲まれる暮らし」をテーマに、おしゃれなインテリアと等身大のライフスタイルで多くの共感を集めています。

インフルエンサーとして成功するためのアカウント設計、収益化のポイント、フォロワーとの信頼関係の築き方まで、実践的なアドバイスを詳しく伺いました。

調査によると、フォロワー10万人のインフルエンサーは1回のスポンサー投稿で10万円以上を稼げるケースもあるとされています。「インフルエンサーになりたい」というあなたに、必見の情報が満載です。

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【2】Instagram活用特集！おしゃれなインスタプロフィールの作り方を聞いてみた

インスタグラムで11万人以上のフォロワーを持つ人気インフルエンサー・亀山ルカさんが、プロフィールをおしゃれに見せるポイントを解説。アイコンの選び方からプロフィール文の書き方、ハイライトの活用法まで、すぐに実践できる具体的なテクニックを詳しく紹介します。

亀山さんのノウハウを参考に、あなたもInstagramでひと際目を引くプロフィールを作ってみませんか？

また記事では、複数のSNSリンクを1つのページにまとめられるVLINKの活用術も併せて紹介。インフルエンサーを目指す方は必見です。

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【3】フリーランス200人に聞いた独立して後悔したことTOP3

セルバ社が実施した200名のフリーランス調査で、独立後に収入が「減った」と回答した人が65%に上ることが判明。特に会社員歴10年以上の層では、収入増加はわずか8%（72名中6名）にとどまりました。

最も多かった悩みは「経済的に不安定」（129名）で、次いで「事務作業が面倒」（108名）、「仕事のオンオフの切り替えの難しさ」（73名）と続きました。

▲出典：@DIME

一方で、職種経験者は37%が収入増を実現しており、未経験者（10%）と比べて好条件を引き出せている傾向が見られます。

興味深いのは、収入減少にもかかわらず65%が「もう一度人生をやり直せるならフリーランスを選ぶ」と回答している点です。ただし、この回答は収入増加組（85%）と減少組（56%）で大きな開きが確認されました。

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【4】専業フリーランスの7割が実感。「独立前にやっておいてよかったこと」とは？

日本デザインが実施したフリーランスWEBデザイナー83人への調査で、案件獲得の最大の経路が「人脈」（38.6%）であることが判明。また、約7割が「スキル習得後すぐに専業フリーランスになった」と回答し、即独立の傾向が強いことがわかりました。

調査では「専門スキルを身につけること」の重要性も浮き彫りに。活動前にやっておいて良かったこととして73.5%が挙げる一方、逆に34.9%が「スキル不足」を後悩事項として回答。加えて、「人脈構築」（30.1%）や「税務・法務知識」（30.1%）の不足も課題として挙がっており、フリーランス成功の要件が具体的に示される結果となりました。

▲出典：マイナビウーマン

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【5】“貧乏フリーランス”に陥るのはどうして？なぜあなたは儲からないのか

売上は出ているのに手元にお金が残らない原因が、コンサル出身の会計のプロ・矢部謙介教授への取材で明らかに。年商300万円でも生活費と税金を払うと赤字になる実態が、数字で浮き彫りになりました。

取材では、損益計算書の見方から固定費・変動費の考え方、そして儲かるフリーランスになるための具体的な数字の使い方まで解説。

年商500万円を目指す場合、経費は約80万円、税金・社会保障費は約109万円、生活費240万円を見込む必要があり、手元に残る利益は約71万円と試算。この「数字」を味方につけることで、プラスのビジネスサイクルを回せることがわかりました。

記事の詳細については、以下からご一読ください。

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【6】フリーランスを安衛法対象に。厚労省、法改正へ報告書

厚生労働省は1月17日、フリーランスを労働安全衛生法の対象に新たに加える方針を発表しました。労働政策審議会の安全衛生分科会でまとめられた報告書では、フリーランスの労災が4日以上に及ぶ場合、発注者側に労働基準監督署への報告を義務付けるなど、具体的な保護施策が示されています。

また、50人未満の企業に対するストレスチェックの義務化や、高齢労働者の労災防止に向けた企業の環境改善努力義務など、働く人々の安全衛生を強化する包括的な改正案となっています。今後、厚労省は関連法の改正作業に着手する予定です。

記事を読む（日本経済新聞）

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最後までフリーランス・副業ニュースをご覧いただきありがとうございました！

（執筆：猫宮しろ　編集：Workship MAGAZINE編集部）