ダイレクトリクルーティングの費用相場｜料金体系と11サービスを比較

ダイレクトリクルーティングの導入を検討していても、サービスごとに料金体系が異なり、「採用までにいくらかかるのか」「どう予算を立てればよいのか」と悩む採用担当者もいるでしょう。

本記事では、ダイレクトリクルーティングの11サービスを料金体系で比較するとともに、採用予定人数や目的に合うサービスを選ぶためのポイントも解説します。

筆者はエンジニア兼ライターとして活動しており、複数のサービスを通じてスカウトを受けた経験があります。候補者として利用した際に見えた特徴も交えながら紹介します！

ダイレクトリクルーティングにかかる費用の内訳

ダイレクトリクルーティングの費用を見積もる際は、サービスの利用料金に加え、採用決定時の成功報酬やスカウト運用にかかる費用も確認が必要です。ここではまず、総コストを構成する主な項目を見ていきましょう。

初期費用・データベース利用料

ダイレクトリクルーティングサービスでは、導入時の初期費用に加え、候補者データベースを利用するための月額・年額費用が発生する場合があります。

初期費用に含まれる設定支援や操作説明などの内容は、サービスごとに異なります。データベース利用料は、候補者の検索やスカウト送信などの機能を使うための費用です。契約期間や利用できる機能、送信できるスカウト数によって、料金が変わる場合があります。

採用決定時に発生する成功報酬

採用が決まった際に、成功報酬が発生するサービスもあります。

金額は、採用者１人あたりの定額制や、理論年収の一定割合とする方式など、サービスによって異なります。理論年収に連動する場合は、採用する職種や提示年収によって費用が変わるため、採用予定人数だけでなく、想定する年収も踏まえて予算を立てましょう。

また、「採用決定」が内定承諾時と入社時のどちらを指すかによって、支払いの時期が変わります。入社後に早期退職した場合、成功報酬の一部が返金される規定を設けているサービスもあります。

スカウト運用・採用代行にかかる費用

ダイレクトリクルーティングでは、候補者の検索や選定、スカウト文面の作成、返信対応、面談の日程調整など、業務へ割く担当者の時間も採用活動にかかるコストになります。サービスの利用料金とは別に、あらかじめ必要な作業量を見積もっておくことが大切です。

社内で十分な時間を確保できない場合は、スカウト運用や採用業務の一部を外部へ委託する方法もあります。その際は、代行費用を総コストに含めて比較しましょう。候補者の選定から返信対応まで、委託できる範囲は契約によって異なるため、見積もり時に依頼する業務と追加料金の条件を確認しておくと安心です。

スカウト運用の時間を確保しにくい場合は、Workshipコンサルティングのスカウト代行・RPOも選択肢です。採用ターゲットの設定から文面作成・送信、返信対応まで支援しています。

ダイレクトリクルーティングの主な料金体系

ダイレクトリクルーティングの費用は、いつ、何に対して支払うかによって、大きく3つの料金体系に分けられます。それぞれの特徴を押さえ、自社の採用計画に合う方式を考えましょう。

定額型

定額型は、月額または年額の利用料を支払い、契約期間中にサービスを利用する方式です。

採用人数に応じた成功報酬が発生しないプランであれば、複数人を採用するほど、利用料を採用人数で割った1人あたりの費用を抑えやすくなります。そのため、継続的に採用を行う企業に向いています。

成果報酬型

成果報酬型は、候補者の採用が決まった際に費用が発生する方式です。

定額のデータベース利用料がかからないプランであれば、採用前の支出を抑えやすく、採用人数や採用時期が定まっていない企業でも検討しやすいでしょう。ただし、初期費用などの有無はサービスごとに確認が必要です。

定額＋成果報酬型

定額＋成果報酬型は、データベースの利用料と、採用決定時の成功報酬を組み合わせた方式です。

採用活動を始める段階から費用が発生し、採用人数に応じて追加の支払いが生じます。定額部分と成果報酬部分の金額はサービスによって異なるため、一方の料金だけを見ても実際の負担が判断できない点に注意が必要です。

ダイレクトリクルーティングサービス11選の料金比較

ダイレクトリクルーティングサービスは、採用対象だけでなく、利用料と成功報酬の組み合わせも異なります。ここでは、各社の公式サイトで確認できる料金と契約条件をまとめました。

なお、料金は契約プラン、採用する職種や人数などによって変わります。表の金額だけで総費用を判断せず、自社の採用計画に沿った見積もりを確認しましょう。

※金額はいずれも税抜きの料金です。

サービスを選ぶ際は、表の最も安い金額だけで比較しないことが大切です。まず、自社が採用したい人材にアプローチできるかを確かめましょう。

そのうえで、予定人数を採用した場合の支払総額と、必要なスカウト数、社内で運用に割ける時間を照らし合わせると、候補を絞り込みやすくなります。

中途・新卒で異なるダイレクトリクルーティングの費用の考え方

同じ料金でも、中途採用と新卒採用では費用対効果の見方が異なります。採用したい人材や採用活動を始める時期を踏まえ、それぞれの確認点を押さえましょう。

中途採用向けサービスの費用を見るポイント

中途採用では、料金に加えて、自社が求める経験を持つ人材が登録しているかを確認しましょう。管理職や専門職など採用が難しい職種では、候補者の経験や年収帯が採用要件と合わなければ、利用料が安くても採用につながりにくくなります。

また、成功報酬の有無によって採用人数が増えた際の総額は変わります。ハイクラス人材や専門職を採用する場合は、採用予定人数と想定年収をもとに費用を試算し、人材紹介を利用した場合の採用単価とも比較しましょう。

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新卒採用向けサービスの費用を見るポイント

新卒採用では、学生といつから接点を持ちたいかがプラン選びに関わります。インターンシップや早期面談から活用したい場合は、契約後すぐに対象学生へアプローチできるか、利用期間が選考終了まで続くかを確認しましょう。

定額型を検討する際は、料金に含まれる採用人数の上限も重要です。上限を超えた場合に成功報酬が発生するプランもあります。また、スカウトの送信通数や同時にやり取りできる人数に制限がある場合は、予定人数に対して十分な枠があるか確かめましょう。

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ダイレクトリクルーティングとほかの採用手法の費用比較

ダイレクトリクルーティングの費用が自社に見合うか判断するには、人材紹介や求人広告との違いも押さえておきたいところです。支払う費用だけでなく、採用担当者に必要な作業も含めて比較しましょう。

人材紹介との費用の違い

人材紹介は成功報酬型が中心で、採用者の理論年収に応じて手数料が決まるのが一般的です。企業が候補者の紹介を受け、選考を進める仕組みのため、候補者を探す作業の一部を紹介会社に任せられます。

一方、ダイレクトリクルーティングの料金体系は、サービスによって異なります。定額型で複数人を採用する場合などは、人材紹介よりも１人あたりの採用費用を抑えられる可能性があります。ただし、候補者の選定やスカウト文面の作成、返信対応には社内の時間が必要です。

両者を比較する際は、サービスへの支払額に加え、担当者の作業量や運用を外部へ委託する場合の費用も考慮しましょう。

求人広告・求人媒体との費用の違い

求人広告は、求人を掲載する期間や、目立つ位置に表示するオプションなどに応じて費用が発生する方式が中心です。費用をかけて求人を広く知らせ、求職者からの応募を募ります。ただし、媒体によっては採用時に費用が発生するプランもあります。

ダイレクトリクルーティングでは、企業が候補者を探して直接アプローチします。そのため、料金は求人を掲載するためだけでなく、求める人材に接点をつくるための費用とも捉えられます。

応募者を幅広く集めたい大量採用や未経験者採用では求人広告、経験やスキルを絞って探したい専門職採用ではダイレクトリクルーティングを検討するなど、採用目的に応じて使い分けましょう。

採用人数・目的別｜ダイレクトリクルーティングの料金体系の選び方

適した料金体系は、採用予定人数や求める人材によって変わります。契約前に複数の採用結果を想定し、支払総額と１人あたりの採用費用を試算しましょう。

複数人を継続して採用したい場合

年間を通じて複数人を採用するなら、定額型や定額＋成果報酬型を検討しましょう。定額型は採用人数が増えるほど、利用料を１人あたりに分けた費用を抑えやすくなります。定額＋成果報酬型では、利用料に採用予定人数分の成功報酬を加えて総額を確認します。

試算する際は、予定どおり採用できた場合に加え、採用人数が少なかった場合も計算しましょう。たとえば3人採用する計画なら、1人・3人・5人採用した場合の総額と採用単価を比べます。あわせて、契約期間中に利用できるスカウト数が、継続的な採用活動に足りるかも確認が必要です。

まずは少人数から試したい場合

採用予定が1～2人で、サービスとの相性を確かめたい場合は、成果報酬型や短期契約ができるプランが候補になります。採用前に支払う金額を抑えられるプランなら、長期契約を結ぶ前に候補者の登録状況やスカウトへの反応を確認しやすいでしょう。

ただし、成果報酬型でも月額利用料がかかる場合があります。短期契約では、契約の自動更新や途中解約の条件、スカウトの追加料金にも注意が必要です。採用できなかった場合と１人採用できた場合の支払額をそれぞれ試算すると、導入時の負担を判断しやすくなります。

専門職・ハイクラス人材を採用したい場合

専門職やハイクラス人材の採用では、料金より先に、求める経験やスキルを持つ候補者に接点を持てるか確認しましょう。サービスの登録者層を調べ、自社の条件に合う候補者が何人程度いるかを把握します。対象者が限られる場合は、スカウトを送れる数が多くても採用につながるとは限らない点に注意が必要です。

費用を比較する際は、想定する採用単価を人材紹介と比べるとともに、企業から候補者へ直接アプローチできる点も考慮しましょう。採用担当者や現場社員が候補者の経歴を見て声をかけられる体制があるかも、サービスを使いこなすうえで重要です。

ダイレクトリクルーティングの費用を考えるうえでの注意点

サービスの料金だけでは、実際の採用コストは分かりません。担当者が運用に費やす時間も把握し、採用できた人数と合わせて費用対効果を確認しましょう。

採用単価は「総費用÷採用人数」で確認する

採用単価は、採用活動にかかった総費用を採用人数で割って求めましょう。総費用にはサービス利用料や成功報酬のほか、スカウト運用にかかった人件費、採用代行の費用、求人広告を併用した場合は広告費も加えます。費用と採用人数の集計期間をそろえると、施策ごとの比較がしやすくなります。

採用単価に加え、スカウトを送った候補者のうち何人が面談に進んだか、面談した人のうち何人を採用できたかも確認しておきましょう。面談につながりにくければ候補者の選び方や文面を、面談後に採用へ進みにくければ採用要件や選考内容を見直す手がかりになります。

面談化率・採用決定率から改善点を探す

採用単価が想定より高い場合は、採用までのどの段階で候補者が減っているか確認しましょう。面談化率はスカウトを送った候補者のうち面談に進んだ割合、採用決定率は面談した候補者のうち採用に至った割合として計算します。

面談化率が低ければ、候補者の選び方やスカウト文面、提示する条件を見直す手がかりになります。一方、面談後の採用決定率が低い場合は、採用要件と候補者の経験にずれがないか、面談で仕事内容や働き方を十分に伝えられているかを確かめましょう。

採用人数だけでは分からない途中の変化を追うことで、費用を増やす前に改善すべき点を探せます。

ダイレクトリクルーティングの費用に関するよくある質問

ここでは、ダイレクトリクルーティングの費用でよくある質問に回答します。

Q. ダイレクトリクルーティングの費用相場はいくらですか？

料金体系によって異なります。たとえば、初期費用0円で採用時に報酬を支払うプランや、数十万～数百万円の基本利用料に成功報酬を加えるプランがあります。採用予定人数をもとに総額を比較しましょう。

Q. ダイレクトリクルーティングは人材紹介より安いですか？

採用人数や契約プランによっては、1人あたりの費用を抑えられます。ただし、候補者の選定やスカウト対応にかかる人件費も含めて比較する必要があります。

Q. 利用料金以外にかかる費用はありますか？

プランによっては、採用時の成功報酬やスカウトの追加料金が発生します。社内で運用する場合の人件費、外部に委託する場合の代行費用も見込んでおきましょう。

まとめ｜サービス料金と運用コストを踏まえ、採用計画に合う方法を選ぼう

ダイレクトリクルーティングには、定額型・成果報酬型・複合型などの料金体系があり、それぞれ費用の発生方法が異なります。自社の費用を見積もる際は、初期費用や利用料、成功報酬に加え、スカウト運用にかかる社内工数や採用代行費用も確認しましょう。

採用予定人数や時期、求める人材、社内の運用体制に合う料金体系を選ぶことが大切です。サービス料金だけで判断せず、人材紹介や求人広告も含めて採用単価と総コストを比較し、自社の採用計画に合う方法を検討しましょう。

スカウト運用の負担を抑え、採用活動を改善したいならWorkshipコンサルティング

ダイレクトリクルーティングを始めたいものの、候補者の選定やスカウト文面の作成に時間を割けない場合は、外部の支援を活用するのもひとつの方法です。

Workshipコンサルティングのスカウト代行・RPOは、採用課題の整理やターゲット設定から、文面作成、送信、返信対応、効果測定までを支援します。企業の魅力を候補者に伝える文面を設計し、スカウトの返信率や面談率を確認しながら改善を重ねるサービスです。WantedlyやGreenなど、主要なダイレクトリクルーティング媒体にも対応しています。

採用戦略の立案や媒体選びを含めて相談できるため、「どのサービスを使うべきか分からない」という段階から検討できるのも魅力です。社内で運用する場合の工数も踏まえ、必要な支援範囲を相談してみてはいかがでしょうか。

（執筆：水無瀬あずさ　編集：猫宮しろ）