本当におすすめできるオンライン商談ツール6選。顧客側の準備不要のもののみ厳選

コロナ渦で営業活動が様変わりしている昨今。「コロナ禍を理由に対面営業を断られる機会が多くなってきた」という方も多いのではないでしょうか？

Zoomなどのビデオチャットツールで営業活動をしようにも、会社によって普段使うコミュニケーションツールが違うため、お互いの都合に合わせて新しいアプリをインストールするのも気が引けますよね。

今回はそんなお悩みを解消するべくつくられた、オンライン商談用のツールを6つ紹介します。

オンライン商談とは？

オンライン商談とは、Webアプリケーションなどを駆使して、顧客と直接対面することなく商談を行う営業手法です。

従来の訪問型の営業手法とは異なり、移動時間がなくなるため、業務効率の向上や交通費の削減が見込めます。

しかし、HubSpot Japan株式会社が行った『HubSpot年次調査：日本の営業に関する意識・実態調査2021』によれば、法人営業組織におけるテレワーク導入率は54.4%と半数を超えるものの、「電話・E メール・DM・ビデオ会議」などを用いたリモート営業（非訪問型の営業）については導入率36.4%と、テレワーク導入率より低くなっています。

日本の企業では、オンライン商談はまだまだ一般化していないといえるでしょう。逆にいうと、他社が導入に足踏みをしている今がチャンスといえます。

オンライン商談のメリット

さきほども触れたHubSpot Japanの調査によれば、「リモート営業導入前後の気持ちの変化」では、このような肯定的な意見も目立っています。

• 以前は訪問型営業が当たり前だったが、当たり前ではなくなった：74.2%
• 今まで自分の業種はインサイドセールス（リモート営業）ができないと思っていたが意外に可能だった：63.3%
• ワークライフバランスが良くなった：61.7%
• 自宅で営業できることで出張などの概念がなくなった：58.9%
• 営業効率が高まった：53.7%

では、さらに具体的なメリットを見ていきましょう。

メリット1. 移動時間を削減できる

最大のメリットは移動時間が不要になることでしょう。

訪問営業の場合、移動時間を加味してスケジュールを立て、そのうえでの営業活動が必要です。しかしオンライン商談であれば移動時間がなくなるため、商談1件あたりに費やす時間が削減できます。

すると結果的に1日あたりの商談件数も増やせ、より成果に繋がりやすくなると考えられます。

メリット2. 交通費や残業を削減できる

移動がなくなるということは、交通費を削減できます。移動時間がなくなったぶん、ほかの業務にあてる時間を増やせるため、残業も減るかもしれません。

このようなコスト削減も期待できます。

メリット3. 遠方の顧客とスムーズに商談できる

オンライン商談なら、遠方の顧客とスムーズに商談できます。訪問営業で対応エリア外から相談が来た場合、「出張宿泊費を負担してまでやるべきか、否か」という判断に迷うところではないでしょうか。訪問営業をしたとしても、成約となるかはわかりません。

一方、オンラインなら出張費用も時間もかからずに商談ができるため、遠方の顧客とも気がねなくやり取りできます。

メリット4. 顧客がリモート営業を好む傾向にある

さきに見た調査で「リモート営業が好ましい」と考える顧客は38.5%、「訪問型営業が好ましい」と考える顧客は35.0%でした。差はわずかですが、顧客の「訪問型営業よりもリモート営業の方が好ましい」という気持ちが結果に表れました。

顧客の希望を実現するのが成約への近道。リモート営業を好みそうなターゲットには、そうしたアプローチができるよう準備しましょう。

オンライン商談ツールの選び方

いろいろなオンライン商談ツールが出回っていますが、なかでも3つのポイントに着目して選定すると良いでしょう。

ポイント1. 顧客側の準備の必要性

オンライン商談を行うにあたり、「顧客に事前準備をさせる必要があるか」というのは重要なポイントです。

事前準備には、たとえば以下のようなものが考えられます。

• オンライン商談ツールの利用者登録（メールアドレスの登録など）が必要か
• 専用アプリケーションをインストールしてもらう必要があるか
• 接続や操作は複雑でないか（いきなり本番でも顧客が操作できるか）

商談のためにさまざまな準備が必要となれば「大変なので対面でお願いします」と言われかねません。

「当日、URLをクリックするだけでいい」など、事前準備が少なく済むシンプルなツールのほうが好まれるでしょう。

ポイント2. 通信品質

ビデオ会議でも言えることですが、通信品質が悪いとスムーズに話ができません。

音声が途切れずクリアで、スライドやパンフレット画像などを表示する際に画質も劣化しにくいツールを選ぶのがよいでしょう。

ネット回線での通話だと、途切れてしまったり聞こえづらかったりするリスクが高いため、音声は電話回線を利用するツールもあります。

ポイント3. 必要な機能はそろっているか

対面での商談と同等の価値を求めるのであれば、機能にも気を配りたいところ。

オンラインでは資料の配布ができないため、画面共有機能は外せません。画面にうつした資料を指差して説明することもできませんから、画面上に指差しマークを表示するポインター機能も欲しいですね。とはいえ、このあたりはオンライン商談ツールならほぼ必ず備えている機能なので、心配はないでしょう。

ですから注目すべきは、オンライン商談という特徴をいかした機能の有無です。

たとえば、対面では難しいカンペを見ながらの会話もオンラインなら可能です。相手のプロフィールや企業分析の内容を画面上にこっそりと表示したり、これまでの商談の履歴をスムーズに追えたりする便利な機能を搭載したツールもあります。

「URLを送りたい」「この文字列を顧客側のパソコンで打ち込んでほしい」というときは、テキストチャット機能を活用すると便利です。

ツールそれぞれに商談補助機能があるので、理想とする商談が可能となるものを選びましょう。

おすすめのオンライン商談ツール6選

1. bellFace

「ネットが苦手な人も使いやすい」をコンセプトにしたオンライン商談ツール『bellFace』。

顧客側は以下の3ステップで商談できるため、負担や手間が少ないのが特徴です。

1. 電話で商談相手に連絡し、ネットで「ベルフェイス」と検索してもらう。
2. 検索画面のトップに表示されるbellFace公式サイトにアクセスしてもらい、トップページの「接続ナンバーを発行」というボタンをクリックしてもらう。
3. お客様に接続ナンバーを入力してもらい、商談開始。

会話は電話回線を使用するため途切れる心配が少なく、クリアな音声で商談できます。ただし電話回線を使う関係上、通話料金がかかります。

その他、録音機能や会話内容の自動テキスト化、営業担当者のみに見えるカンペ機能など、オンライン商談ならではの機能も盛りだくさん。商談後の振り返りが楽にできたり、新人でもベテランのノウハウを確認しながら話せたりと、教育の観点から見ても魅力的です。

なお、bellFaceでは1対1でのやりとりが基本となるため、複数名での商談が多い場合は別のツールも検討してみましょう。

2. RemoMee

ベルフェイスと同様に電話回線を使用した安定接続が売りで、1対1の商談に特化したオンライン商談ツールです。

録画機能やカンペ機能、自動議事録機能など、商談終了後の業務をスムーズにしてくれる補助機能もそろっているため、作業効率化も期待できます。

カンペ機能や商談メモ機能を活用してトップセールスのノウハウをほかのメンバーに共有すれば、担当者のスキルアップにも活かせます。録画機能をつかって商談の振り返りをすれば、組織のマネジメントにも活用できるでしょう。

なお、『RemoMee』を運営する株式会社リンクとブライシス株式会社の共同事業であるクラウド型コールセンターシステム／PBXサービス『BIZTEL』との連携も可能なので、BIZTELを利用している企業にはとくにおすすめです。

3. MiiTel

『MiiTel』は、電話営業に特化したオンライン商談ツール。AIを搭載したIP電話を備え、「売上アップ」「セルフコーチングの実現」「リモートワーク対応」という3つの目的を達成できるのが売りです。

すべての会話内容は録音後、自動で文字起こしされるのが大きな特徴。「顧客と営業担当が何を話しているのかわからない」というブラックボックス化問題を解決でき、商談件数アップと内容の可視化による成約率アップが見込めます。

また話した内容をAIが解析し、多角的な面から評価するため、セルフコーチングに利用可能です。自主的に学ぶクセもつき、教育に必要な時間も削減できるでしょう。

PCとネット環境、ヘッドセットがあれば電話営業ができるため、営業担当者のリモートワーク化も可能です。

なお、MiiTelはISMS/ISO27001認証とプライバシーマークを取得しているため、セキュリティ面でも安心です。

4. B-Room

株式会社Bloom Actが開発したオンライン商談システム。売り手側も買い手側も専用アプリ不要のWebサービスで、PCやスマートフォンなどのデバイスとマイクなどがあれば、簡単にオンライン商談をはじめられます。

接続方法は相手にあわせて、以下の2種類から選択できます。

• URL接続
  メールやチャットなどで顧客にURLを送付。顧客がそのURLにアクセスすれば商談がはじまる。
• ワンタイムパスワード接続
  8桁のルームキーを顧客に伝え、公式サイト専用フォームに入力してもらうと商談がはじまる。メールアドレスがわからない相手向け。

料金は「ルーム」という仮想会議室の単位で決まります。プランは、1ルーム月額35,000円、3ルーム月額69,000円、20ルーム以上月額400,000円～、100ルーム以上の場合は特別価格です（税込、税抜かは不明）。

1ルームに入れるのは最大4名なので、売り手側2名、買い手側2名参加、といった使い方ができます。利用時間さえ重ならなければ、本物の会議室と同じように社内ユーザーでシェアして使えますね。

初期費用も従量課金もない、わかりやすくリーズナブルな価格プランのため、導入してからの「こんなはずじゃなかった」を防げます。

5. ビデオトーク

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション開発のビデオ通話システムです。SMSを使って携帯電話番号にURLを送信し、URLをワンクリックするだけでビデオ通話がスタートします。

専用アプリのインストールが不要で、携帯電話番号さえ知っていれば接続できるため、お客様にも案内しやすいでしょう。

ビデオ通話システムとはいえ、画面共有やテキストチャット、録画録音機能などは網羅されています。さらに位置情報の送信機能、スマートフォンやタブレットのアウトカメラでの撮影機能なども備えているため、不動産の物件内覧や、医療現場でのオンライン診療にも利用されています。

ビデオ通話中に任意の関係者を招待することもできますが、基本は1対1に特化したサービスのため、複数名での商談を希望する方は別のツールを検討してみましょう。

6. ChatMeet

『ChatMeet』は、AIチャットボット、有人チャット、オンライン商談の3つの機能を搭載した「オンライン完結型営業支援サービス」。

訪問営業にかわるものというよりは、Webサイトで集めた顧客を待たせない、逃さないことに焦点を当てており、潜在顧客から見込み顧客までをカバーし、確実性の高い商談を実現します。

AIチャットボットが24時間対応するため、Webサイトで集めた新規顧客の離脱を防ぎます。AIチャットボットでは解決できなかった内容は有人チャットへエスカレーション。さらに説明が必要な場合、その場でオンライン商談まで案内ができるため、サービスの質も向上できるでしょう。

オンライン商談の日程は顧客がカレンダーから選択するため、面倒な日程調整も不要です。

オンライン商談ならではの長所を活かして、チャンスを広げよう！

オンライン商談なら、対面では難しいカンペを見ながらの商談進行も可能です。

「やっぱり営業は対面じゃないと熱意が伝わらないんじゃないか？」という気持ちもあるとは思いますが、ツールを使いこなせば、これまでの営業活動よりも良い成果をあげられる可能性もあります。

コロナ渦での営業活動にモヤモヤを抱えていた方は、ぜひオンライン商談ツールの導入も検討してみてくださいね。

（執筆：fuzuki　編集：齊藤颯人）