求人が集まらないのはなぜ？理由と改善方法・成功事例を紹介

求人が集まらない原因は採用市場の変化だけではなく、求人票の内容や自社の魅力の伝え方、給与・待遇、応募条件、求人媒体の選び方など、自社で改善できるポイントが関係しているケースも多くあります。

採用活動は、やみくもに求人を出し続けるだけでは成果につながりません。求職者の視点を理解し、選ばれる企業になるための工夫を取り入れることが重要です。

本記事では、応募までのどの段階に問題があるのかを確認する方法をはじめ、求人が集まらない主な理由や応募数を増やすための改善方法、厚生労働省委託事業で紹介された企業4社の取り組み事例を解説します。

「求人を出しても応募が集まらない」
「何から見直せばよいか分からない」
とお悩みの方は、ぜひ最後までご覧ください。

求人が集まらないときは応募までのどこに問題があるか確認しよう

求人が集まらないときは、すぐに求人媒体を追加したり、広告費を増やしたりするのではなく、応募までのどの段階に問題があるかを確認することが重要です。

求人への応募は、求職者に求人情報が表示され、詳細を確認し、条件や仕事内容に魅力を感じたうえで行われます。そのため、求人の表示回数が少ない場合と求人は見られているものの応募されていない場合では、見直すべきポイントが異なります。

主な状況と考えられる原因は、以下のとおりです。

まずは、求人媒体の管理画面などで表示回数や閲覧数、応募数を確認し、どの段階で求職者が離脱しているかを整理しましょう。

原因を特定しないまま求人票や媒体を変更しても、思うような成果につながらない可能性があります。自社の課題を把握したうえで、次章で紹介する求人が集まらない主な理由と照らし合わせてみてください。

求人が集まらない主な理由5つ

求人が集まらない主な原因は、求職者が知りたい情報を伝えられていない点や、自社の魅力を打ち出せていない点など、「この会社で働きたい」と思える内容を届けられていないからです。また、給与や待遇、応募条件、求人媒体の選び方によっても応募数は大きく変わります。

本章では、求人が集まらない主な理由を5つ紹介します。それぞれの原因を理解して、自社の採用活動に当てはまるポイントがないか確認してみましょう。

1. 求職者が知りたい情報を伝えられていない

仕事内容や給与などの基本情報だけでは、実際に働く姿をイメージしづらいため、応募をためらわれる可能性があります。

求職者は、求人情報をもとに「自分に合った職場か」「安心して働ける環境か」を判断しています。そのため、具体的な仕事内容や1日のスケジュール、入社後の教育体制、職場の雰囲気などが掲載されていないと不安を感じる場合があるのです。

求職者はインターネット上で複数の求人を比較しているため、必要な情報が不足している求人は、応募先の候補から外される可能性があります。

2. 自社の魅力を打ち出せていない

求職者が知りたい情報を十分に掲載していても、他社との違いが分からなければ、応募先として選ばれにくくなります。複数の企業を比較するなかで、「この会社で働きたい」と思える理由を提示することが重要です。

求人票には給与や勤務地などの基本情報を掲載しますが、それだけでは他社との差別化は困難です。働きやすさや福利厚生、教育制度、キャリアアップの機会、職場の雰囲気など、企業ならではの魅力が伝えられないと自社の強みをアピールできないため、応募先の候補から外される恐れがあります。

3. 給与や待遇が競合より見劣りしている

給与や各種手当、年間の休日数、有給休暇の消化率、福利厚生などを見て応募先を選ぶ人が多くいるため、自社の待遇が相場より低い場合は求人が集まらない原因になります。

特に同じ業界や職種で条件が大きく異なる場合は、待遇がより良い企業へ応募が集中し、自社への応募が少なくなります。

求職者にとっては、給与だけでなく、休日数や勤務時間、福利厚生などの働きやすさも重要な比較材料です。そのため、仕事内容に魅力があっても、待遇面で見劣りする場合は応募数に影響を及ぼす可能性があります。

4. 応募条件が厳しすぎる

応募できる人材を必要以上に限定すると、対象となる求職者が少なくなり、求人が集まらない原因になります。企業は自社に適した人材を採用したいと考えるため、経験年数や保有資格など、さまざまな条件を設定する場合があります。しかし、条件が多すぎたり、必須条件のハードルが高すぎたりすると、応募できる人材の母数が大幅に減少するのです。

また、求職者は求人票を見た際に、応募条件を少しでも満たしていないと「応募しても採用されないだろう」と判断し、応募を諦めるケースも少なくありません。実際には業務に必要な能力を備えていても、条件の厳しさから応募を見送る人もいるため、優秀な人材との出会いを逃す場合があります。

5. 求人媒体がターゲットに合っていない

どれほど魅力的な求人を掲載していても、採用したい人材に情報が届かなければ応募にはつながりません。求人媒体にはそれぞれ利用者層や特徴があり、媒体選びによって応募数が大きく左右される場合があります。例えば新卒向けや中途採用向け、専門職向けなど、それぞれ強みが異なります。

採用したい人物像と媒体の利用者層が一致していない場合は、求人情報を見てもらえる機会が少なくなるため、十分な応募を得ることが難しくなるのです。

求人が集まらないときの改善方法5つ

求人への応募が集まらない理由は1つではなく、求人内容や給与・待遇、応募条件、求人媒体など、複数の要因が関係しているケースがあります。そのため、自社の課題を特定したうえで、原因に合った改善策を実施することが大切です。

本章では、求人が集まらないときに実施したい改善方法を5つ紹介します。

なお、応募は集まっているものの採用に至らない場合は、求人票以外の部分に原因がある可能性があります。詳しくは、以下の記事も参考にしてください。

採用できないのはなぜ？人材確保につながる改善方法と成功事例を紹介

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1. 求職者目線で求人票を作成する

求職者は求人票を見て、自分が働く姿をイメージします。そのため、企業が伝えたい内容だけでなく、応募者が知りたい情報を中心に掲載しましょう。

仕事内容や給与だけでなく、1日のスケジュール、入社後の教育体制、職場の雰囲気、一緒に働く社員の特徴なども重要な情報です。情報が不足している求人票は不安を与え、応募をためらわれる原因になります。

例えば、「営業業務」とだけ記載するのではなく、新規営業と既存営業の割合、顧客層、1日の訪問件数などを示すと、求職者が実際の業務をイメージしやすくなります。

特に地方企業では、大手企業と比べて知名度が低いケースが多いため、求人票の内容が応募数を大きく左右します。地方企業の採用で求人票を改善する方法を知りたい場合は、次の記事もあわせてご一読ください。

地方求人で人が採れない原因と対策｜母集団を増やす実践的な採用手法まとめ

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2. 他社の求人を分析して自社の強みを明確にする

他社との差別化ができていなければ、求職者に選ばれる理由を伝えられないため、他社の求人を分析して自社ならではの強みを明確にしましょう。

求職者は複数の求人を見ながら応募先を決めているため、給与や勤務地だけでなく、福利厚生や働き方、キャリアアップ制度、社風なども比較対象です。従って、近隣企業や同業他社の求人を分析し、自社が優れている点や特徴を整理することが重要です。

採用市場で「選ばれる企業」になるためのポイントを知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。

選ばれる企業の条件とは？就活生が重視するポイントと採用広報のコツを解説

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3. 給与や待遇を競合と比較して見直す

求職者は複数の求人条件を比べて応募先を決めています。まずは、同じ地域・職種・経験年数の求人を調べ、自社の給与や休日数、勤務時間、福利厚生が採用市場でどの位置にあるかを確認しましょう。

同じ地域や同業他社の求人と比較し、自社の条件が採用市場でどの位置にあるのかを把握することが大切です。特に人材不足が続く業界では、条件面が応募数へ大きく影響します。給与の引き上げが難しい場合は、休日数や勤務時間、リモートワーク、資格取得支援など、給与以外で改善できる条件がないか検討しましょう。

4. 応募条件を見直して間口を広げる

条件を厳しく設定しすぎると応募できる求職者が限られるため、間口を広げる点も重要です。まずは、応募条件を「必須条件」と「歓迎条件」に整理しましょう。本当に必要な資格や経験のみを必須条件とし、それ以外は歓迎条件として記載すると、応募へのハードルを下げられます。

未経験者を育成できる環境がある場合は「未経験歓迎」と明記すると、応募者の幅を広げられます。また、資格や経験だけで判断せず、人柄や意欲を重視する採用方針を打ち出す方法も効果的です。

5. 採用ターゲットに合った求人媒体を選ぶ

どれほど魅力的な求人票を作成しても、採用したい人材に情報が届かなければ応募が集まらないため、採用ターゲットに合った求人媒体を選ぶことも必要です。

若手採用、中途採用、専門職採用など、求人媒体にはそれぞれ得意とするターゲットがあり、採用したい人物像に合わせて媒体を選ぶと応募数の増加が期待できます。また、求人サイトだけに頼るのではなく、自社の採用サイトやSNSなどを活用して情報発信を強化する方法も効果的です。

求人が集まらない原因の1つとして、自社の採用サイトが整備されていないケースもあります。採用サイトの作り方を解説した記事もぜひご覧ください。

採用サイトの作り方5ステップ｜「応募したくなる会社」を作るための採用ブランディング戦略

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求人と採用の成功事例4社

厚生労働省が公表している「令和5年度 地域の中小企業における人材確保方策に係る事例収集事業」では、求人と採用に成功した企業の取り組みが紹介されています。

共通しているのは、求職者目線で採用活動を見直し、自社ならではの魅力を分かりやすく伝える工夫を継続している点です。本章では、厚生労働省が紹介する4社の成功事例をもとに、成果につながった取り組みを紹介します。

参考：令和５年度​​厚生労働省委託「地域の中小企業における人材確保方策に係る事例収集事業」

アサヤ株式会社

アサヤ株式会社は、求人情報の改善と積極的な情報発信を組み合わせて採用力を高めました。求職者が知りたい情報を分かりやすく伝えたことで、応募者の増加や採用の成功につながっています。

同社では求人票の内容を見直しただけでなく、SNSを活用して業務内容や従業員の様子などを継続的に発信し、求人票だけでは伝わらない魅力を届けています。

また、ハローワークの直接リクエスト機能を活用し、企業から求職者へアプローチする「攻めの採用」を実施しました。あわせて採用コンサルティングも活用し、第三者の視点から採用活動全体を見直して、より効果的な採用戦略を構築しています。

参考：令和５年度​​厚生労働省委託「地域の中小企業における人材確保方策に係る事例収集事業」P22-23

西表島交通株式会社

西表島交通株式会社は、働きやすい環境づくりとターゲットを意識した採用活動によって、人材の確保に成功しました。同社では、時短勤務や季節労働など、さまざまな働き方を選択できる制度を整備しました。また、求める人材に合わせて求人ページの内容を工夫し、応募につながる情報発信を実施しています。

さらに、経営方針だけでなく、西表島ならではの特性についてSNSなどを通じて積極的に発信し、仕事だけでなく生活面もイメージできるよう工夫しました。求人票だけでは伝えきれない企業理念や地域の魅力、柔軟な働き方を発信すると、自社に共感する人材とのマッチングにつながります。

参考：令和５年度​​厚生労働省委託「地域の中小企業における人材確保方策に係る事例収集事業」P24

株式会社セラビ

株式会社セラビは求人票やホームページを定期的に改善しつつ、働くイメージを具体的に伝えて採用の成果を高めました。求職者が応募したくなる情報を充実させることが重要だと示しています。

同社では、求人票やホームページの内容を都度見直し、就業環境や仕事内容、自社の魅力がより分かりやすく伝わるよう改善を重ねて応募前の不安を軽減しました。働き方が具体的にイメージできるため、入社後のミスマッチ防止にもつながっています。

求人票は一度作成して終わりではなく、応募状況や求職者の反応を踏まえて改善を続けることが大切です。業務内容や職場環境を具体的に伝えると自社への理解が深まり、応募率だけでなく定着率の向上も期待できます。

参考：令和５年度​​厚生労働省委託「地域の中小企業における人材確保方策に係る事例収集事業」P25

株式会社センショー

株式会社センショーは、若手人材との接点づくりに取り組んで採用につなげました。同社では従業員の高齢化が進んでいたため、幹部候補となる人材の求人を出しましたが、応募が集まりませんでした。

そこで、大学生向けの就業体験事業を活用し、学生が実際の仕事を体験できる機会を設けたところ、仕事内容の理解が深まって若手の採用につながりました。若手社員が製造ラインで活躍する姿を見た工場見学の学生から好印象を得られ、その後の採用にも結び付いています。

また、メールマガジンで社内情報を定期的に発信し、会社の魅力を伝えられる体制を整えて、より効果的な採用活動を目指しています。

参考：令和５年度​​厚生労働省委託「地域の中小企業における人材確保方策に係る事例収集事業」P26

求人が集まらないときによくある質問

求人が集まらないときによくある質問をまとめました。採用活動を改善する際の参考にしてください。

ハローワークで求人を出しても応募が来ないのはなぜ？

ハローワークで求人を掲載しても応募が集まらない場合は、求人票の内容に原因がある可能性があります。仕事内容や応募条件、給与、福利厚生などの情報が不足していたり、働く魅力が十分に伝わっていなかったりすると、求職者から応募先として選ばれないケースがあるからです。

企業ホームページや採用サイト、SNSなどで企業情報を確認してから応募する求職者が多くいるため、ハローワークだけに依存するのではなく、採用サイトやSNS、自社ホームページなど、複数の採用チャネルを組み合わせることが重要です。

給与を上げられない場合はどうすればいい？

求職者は給与だけでなく、働きやすさや成長できる環境、ワークライフバランスなども重視して企業を選んでいるため、給与をすぐに上げられない場合は、給与以外の魅力を積極的にアピールしましょう。

例えば、教育制度や資格取得支援制度が充実している点を伝えれば、スキルアップを目指す人材へ訴求できます。また、フレックスタイム制や時短勤務、リモートワークなどの柔軟な働き方も応募を後押しするポイントです。自社ならではの魅力を具体的な数字や実例を交えて伝えると、給与以外の価値を感じてもらえます。

採用サイトは本当に必要？

採用サイトは必須ではありませんが、求人票だけでは伝えきれない情報を補う手段として有効です。予算や採用規模に応じて独立した採用サイトを作成するほか、コーポレートサイト内の採用ページを充実させる方法もあります。

採用サイトでは企業理念や事業内容だけでなく、社員インタビューや1日の仕事の流れ、職場の雰囲気、福利厚生、教育制度、キャリアパスなどを詳しく紹介できるのがメリットです。求人票と採用サイトを組み合わせると企業への理解が深まり、自社に共感する人材からの応募が期待できます。

まとめ｜求人が集まらない状況は改善できる！自社に合った採用方法を実践しよう

求人が集まらない主な理由や改善方法、採用に成功した企業の事例について解説しました。求人が集まらない原因は、求職者が知りたい情報の不足や、自社の魅力を十分に伝えられていない点、給与・待遇、応募条件、求人媒体の選定など、複数の要因が重なっているケースが少なくありません。

そのため、求人票を求職者目線で見直し、自社ならではの強みを明確に発信しつつ、採用ターゲットに合った媒体を活用すれば、応募数の増加は十分に期待できます。課題を明確にしたうえで自社に合った採用施策を取り入れ、求職者から選ばれる企業づくりに取り組みましょう。

採用活動をさらに強化したい場合は、採用戦略の設計から採用ブランディング、採用サイトの制作、SNS運用代行、社員研修まで一貫してサポートするWorkship CONSULTINGの活用もおすすめです。

それぞれの企業に合わせた施策を提案し、応募数の増加だけでなく、採用後の定着や活躍まで見据えた支援を受けられます。「求人を出しても応募が集まらない」「採用活動を根本から見直したい」とお悩みの場合はぜひご相談ください。

（執筆：fujisiro　編集：猫宮しろ）