B2BとB2Cの違いは？ビジネスマンなら知っておきたい企業の取引形態まとめ

ビジネス本や記事でよく見かける「B2B」や「B2C」という言葉。多くの企業がこの2つに分類されます。さらに近年では、モバイルデバイスの普及やユーザーのニーズの多様化によって新たに「C2C」「O2O」といった取引形態も大きく注目されています。

そして各企業がおこなう取引が「B2B」か「B2C」か（あるいは「B2B2C」「C2C」「O2O」）によって、顧客に提供するサービスや営業方法が大きく異なるのをご存知ですか？

本記事ではそれぞれの対象となる顧客や特徴、代表的な企業例をご紹介します。「B2BやB2Cといったビジネス用語をよく耳にするけど、いまいち自分の言葉で説明できない……」「具体的にどんな企業がB2BやB2Cに該当するのかわからない……」といった方におすすめの記事です。

B2Bとは

B2B（BtoB）は「Business to Business」の略で、企業と企業が行う取引を指します（企業間取引）。消費者でなく、法人や事業者を対象とした商材を扱うビジネス形態です。

一般消費者向けの広告宣伝をあまり行わないため、事業のイメージが掴みづらいのが特徴。しかし法人を対象としている分、1件あたりの取引額が高額な傾向にあります。

経済産業省の調査によると、2017年の日本国内のBtoB-EC（企業間電子商取引）市場規模は317.2兆円であり、BtoC-EC（消費者向け電子商取引）市場規模の約20倍となっています。

またB2B企業の取引は長期的に契約が交わされることが多く、収益が非常に安定しており、高い技術力を持った優良企業が多いです。

代表的なB2B企業は以下のとおり。

• 三菱電機
• TOTO
• オムロン
• キヤノン
• キーエンス
• パナソニック
• 村田製作所
• 富士電機
• 東レ
• 島津製作所

B2Cとは

B2C（BtoC）は「Business to Customer」の略で、企業と一般消費者の取引を表します。

みなさんがスーパーマーケットで日用品の買い物をするのもB2Cのひとつです。日々、世界中のそこかしこで膨大な量の取引が行われています。

B2Cは消費者生活に根ざした商材を扱うため、テレビCMや広告を積極的に打ち出しているのが特徴です。それゆえ、一般的な知名度の高い企業の多くはB2Cに該当します。

しかしB2Bのように継続的な取引が行なわれることは少なく、他社の商品との差別化を図らないと消費者に購入してもらえません。ターゲットが幅広いため、認知の向上とブランディングが鍵となります。

代表的なB2C企業は以下のとおり。

• Amazon
• 楽天
• JTB
• ANA
• JR
• 百貨店
• アサヒビール
• SONY
• HONDA
• コンビニ、スーパーなど

B2B2Cとは

B2B2C（BtoBtoC）は「Business to Business to Customer」の略で、企業が消費者に商品を届けるための手助けをしている企業を指します。

B2B2Cの中間に位置する企業は、仲介・斡旋事業者、流通・宅配業者、再販業者などさまざま。リクルートや楽天など、インターネット・IT分野でB2B2Cの形態を取る企業も多いです。ECサイトを制作して、Webサイトによって消費者への販路を拡大する企業もB2B2Cに当てはまります。

実は非常に多くの会社がB2B2Cであり、一般にB2Cと言われる企業はB2B2Cにも当てはまるケースが多いです。

代表的なB2B2C企業は以下のとおり。

• リクルート
• Amazon
• 楽天
• ZOZO
• 佐川急便
• クロネコヤマト
• 不動産会社など

C2Cとは

C2C（CtoC）は「Customer to Customer」の略で、消費者が消費者にモノを売る取引形態です。

オークションサイト、フリーマーケットサイト、レビューサイトなど、オンラインサービスがC2Cに多く存在します。ユーザーの多様なニーズに、スマホで簡単に応えられることが大きな魅力です。

代表的なC2C企業は以下のとおり。

• メルカリ
• ヤフオク!
• Airbnb
• Uber Eats
• buyma
• Cyta.jp
• eBay.com
• クラウドワークス

なおフリマアプリ『メルカリ』は日本で7,100万ダウンロード、アメリカで3,750万ダウンロードを突破し、世界合計では1億800万ダウンロードを突破しています。また2017年には『Airbnb』を使って日本に宿泊した人は約600万人を記録しており、こちらも多くの人に利用されていることが分かります。

C2Cの市場規模はこれからますます拡大していきそうです。

O2Oとは

O2O（OtoO）は「Online to Offline」の略で、Webサイトやアプリ（オンライン）から実店舗（オフライン）に消費者を誘導するマーケティング施策を行う取引形態です。

スマホやタブレット端末の普及に伴い、O2Oマーケティングを実施する企業は急増しています。例えば「アプリ画面のクーポンを提示すれば商品が10%OFF」といった施策が一般的です。

最先端のO2Oマーケティングを行っている企業として、ユニクロが挙げられます。

▲出典：UNIQLO

ユニクロの自社アプリに導入されている『UNIQLO IQ』は、AI（人工知能）を活用しておすすめのコーディネートやトレンドワードを教えてくれるAIコンシェルジュ機能です。

オンライン接客の質を向上し、集客と購買率の向上を狙っています。

まとめ

B2BやB2Cなどのビジネス用語を正しく理解することは、ビジネスの基本を抑える点で非常に役立ちます。

打ち合わせやプレゼンの際にも役立つので、日頃からこのようなビジネス用語に触れていきましょう。

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