20代(21歳〜25歳)の87%が「採用サイト」を応募前に必ず確認。新卒・第二新卒が求める、“企業のリアルな姿”

株式会社GIG(所在地:東京都中央区、代表取締役:岩上貴洋)は、新卒・第二新卒のキャリア観や採用サイトの活用実態を明らかにするため、2025年10月に四大卒新卒・第二新卒(21〜25歳)の就職活動経験者200名を対象とした「新卒・第二新卒のキャリア観・採用サイトの活用実態調査」を実施しました。

若手優秀層の獲得が難化するなか、今回の調査では20代求職者の87.0%が応募前に採用サイトを確認し、84.0%がその充実度を入社決断の判断材料としていることが分かりました。

 求職者が採用サイトに求めているのは「情報の整理(49.5%)」や「雰囲気のリアルさ(39.5%)」です。具体的には、仕事内容の詳細、数値データ、加工のない日常動画といった「企業のリアルな姿」が重視されています。

本レポートでは、応募から内定承諾に至る過程で求職者がどのような情報を信頼し、何に不足を感じているのか。調査結果から明らかになった、20代に選ばれる採用サイトに欠かせないポイントを整理します。

調査概要

調査名:新卒・第二新卒のキャリア観・採用サイトの活用実態調査(Workship / GIG)
調査期間:2025年10月
調査対象:四年制大学を卒業した、新卒・第二新卒(21〜25歳)
調査方法:インターネットオンライン調査
有効回答数:200名
※本調査について外部でご紹介いただく際は、「新卒・第二新卒のキャリア観・採用サイトの活用実態調査(Workship / GIG)」を明記のうえ、必ず以下ページへのリンクをご掲載ください
https://enterprise.goworkship.com/material/55

調査結果についての詳細は、下記の「PDFデータをダウンロード」からご覧ください。

20代求職者の87.0%が採用サイトを「応募前に必ず確認」

「企業の採用サイトは応募前に必ず確認するか」という問いに対し、87.0%が「はい」と回答しました。

「企業の採用サイトは応募前に必ず確認するか」という問いに対し、87.0%が「はい」と回答しました。この数値から、20代求職者にとって採用サイトは、応募の意思決定を下すための重要なチャネルであることが分かります。

求職者は企業の自社サイトを確認することで、より詳細な情報や社風を把握しています。サイト内のコンテンツが不足していることは、候補者を逃すリスクに繫ると考えられます。

84.0%が情報の充実を入社決断の「安心材料」と回答。内定承諾の後押しとなるコンテンツ力

複数の企業から内定を得た際、採用サイトの情報が充実していることが最終的な入社決断の安心材料になるか尋ねたところ、「非常になる(39.5%)」と「少しはなる(44.5%)」を合わせて84.0%に達しました。

複数の企業から内定を得た際、採用サイトの情報が充実していることが最終的な入社決断の安心材料になるか尋ねたところ、「非常になる(39.5%)」と「少しはなる(44.5%)」を合わせて84.0%に達しました。

この結果は、採用サイトが単なる集客ツールではなく、内定承諾率を左右する「クロージングツール」としての役割を担っていることを示唆しています。

55.0%の求職者が「仕事内容の詳細」に不足を実感。ミスマッチを防ぐには「現場の解像度」を高める情報発信が不可欠

求人票や採用サイトを確認する際、20代求職者が最も「情報が不足している」と感じる項目は、「実際の仕事内容の詳細(55.0%)」であることがわかりました。次いで「配属先や上司の雰囲気」「残業時間」がそれぞれ44.0%と高い数値を示しています。

求人票や採用サイトを確認する際、20代求職者が最も「情報が不足している」と感じる項目は、「実際の仕事内容の詳細(55.0%)」であることがわかりました。次いで「配属先や上司の雰囲気」「残業時間」がそれぞれ44.0%と高い数値を示しています。

多くの企業が採用サイトを設けている一方で、求職者が本当に知りたい「入社後のリアルな日常」や「チームの温度感」を具体的に伝えきれていない実態が浮き彫りとなりました。

印象に残る採用サイトには「情報の整理(49.5%)」と「雰囲気のリアルさ(39.5%)」

20代求職者が「印象に残っている採用サイト」として評価するポイントを調査したところ、最も多かった理由は「情報が整理されていてわかりやすかった(49.5%)」でした。次いで「社員の雰囲気や声がリアルに伝わった(39.5%)」が続いています。

20代求職者が「印象に残っている採用サイト」として評価するポイントを調査したところ、最も多かった理由は「情報が整理されていてわかりやすかった(49.5%)」でした。次いで「社員の雰囲気や声がリアルに伝わった(39.5%)」が続いています。

この結果から、求職者がサイトに求めているのは、単なるデザインの美しさよりも「知りたい情報へストレスなく辿り着ける機能性」と、「働く自分の姿をイメージできるリアリティ」の両立であることがわかります。

52.0%の求職者が「ネガティブ情報の開示」で信頼度アップ。誠実な情報発信が志望度を高めるきっかけに

企業の採用サイトにおいて、仕事の大変な部分や過去の失敗談などの「正直な情報」が公開されている場合、その企業に対する信頼度が「上がる」と回答した20代求職者は52.0%に達しました。一方で「下がる」と回答した人はわずか5.5%に留まっています。

企業の採用サイトにおいて、仕事の大変な部分や過去の失敗談などの「正直な情報」が公開されている場合、その企業に対する信頼度が「上がる」と回答した20代求職者は52.0%に達しました。一方で「下がる」と回答した人はわずか5.5%に留まっています。

仕事の厳しい側面や失敗の経験を隠さずに伝えることは、一見すると採用におけるリスクに思われがちですが、実際には「誠実で信頼できる企業」というポジティブな印象を与えられるでしょう。

「客観的な数値」と「飾らない日常」に、20代求職者は企業のリアルを見出している

企業のカルチャーや社風を最もリアルに感じられるコンテンツは、1位が「具体的な数値データ(45.0%)」、次いで「加工のない日常動画(44.5%)」となりました。

企業のカルチャーや社風を最もリアルに感じられるコンテンツは、1位が「具体的な数値データ(45.0%)」、次いで「加工のない日常動画(44.5%)」となりました。

この結果から、20代求職者は「定量的な事実」や、ありのままの「オフィスの雰囲気」を重視していることが分かります。

採用サイトにおいては、抽象的な言葉で社風を語るだけでなく、エビデンスとなる数字や、現場の温度感が伝わる「生っぽい」映像を織り交ぜることが、求職者の納得感に繋がります。

42.5%が「社員インタビュー」を最も信頼。企業発信の中でも「個人の生の声」が納得感を生む

最も信頼する企業の情報について調査したところ、「社員のインタビュー(42.5%)」が最多となりました。これは「口コミ(30.0%)」や「第三者の記事(18.5%)」を上回る結果です。

最も信頼する企業の情報について調査したところ、「社員のインタビュー(42.5%)」が最多となりました。これは「口コミ(30.0%)」や「第三者の記事(18.5%)」を上回る結果です。

20代求職者は社員インタビューに込められた「個人の思い」や「具体的なエピソード」に信頼を寄せる傾向があります。

実際に現場で働く社員が自らの言葉で語る成功や苦労のプロセスこそが、企業のリアルを推し量るための判断材料になっていると言えるでしょう。

58.5%の求職者が動画で「応募意欲が高まる」と回答

採用活動における動画コンテンツの影響力を調査したところ、20代求職者の58.5%が、動画があることで企業への「応募意欲が高まる」と回答しました。

採用活動における動画コンテンツの影響力を調査したところ、20代求職者の58.5%が、動画があることで企業への「応募意欲が高まる」と回答しました。

一方で意欲が「下がる」と答えた人はわずか6%に留まっており、動画の有無が応募の判断にポジティブな影響を与えることが明らかになっています。

求人票の文字情報だけでは判別しにくい「オフィスの空気感」や「共に働くメンバーの表情」といった情緒的な情報を届ける上で、動画は有効な手段です。

まとめ:20代求職者が採用サイトに求めるのは「企業のリアル」。志望度を高める採用サイトのあり方

今回の調査を通じて、20代求職者が採用サイトを重視しており、その「情報の質」が応募意欲や最終的な入社決断に影響することが浮き彫りとなりました。

特に注目すべきは、若者層が求めているのは「企業のリアル」であるという点です。

52.0%がネガティブな情報の開示により信頼度を高めており、具体的な数値データや加工のない日常動画といったコンテンツが社風をリアルに感じる材料となっています。

一方で、半数以上の求職者が、採用サイトに関して「仕事内容の詳細」に不足を感じているという課題も明らかになりました。ミスマッチを防ぎ、優秀な若手人材を確実に獲得するためには、以下の2点が今後の採用広報において重要です。

  • 現場の解像度を高める: 社員インタビューや日常動画を通じ、テキストだけでは伝わらない「個人の生の声」や「職場の空気感」を届ける。
  • 情報の探しやすさを追求する:49.5%の求職者が評価するように、知りたい情報へスムーズに辿り着けるようサイト構造を整理する。

調査結果についての詳細は、下記の「PDFデータをダウンロード」からご覧ください。

補足:本調査の回答者プロフィール

職種は、「営業(15.0%)」が最も多く、次いで「事務・総務(14.0%)」、「情報システム(12.0%)」、「人事・労務(7.0%)」が続く結果となりました。

今回の調査回答者の職種は、「営業(15.0%)」が最も多く、次いで「事務・総務(14.0%)」、「情報システム(12.0%)」、「人事・労務(7.0%)」が続く結果となりました。幅広い職種の就職活動経験者から回答を得ています。

業種別では、1位が「製造業(15.0%)」、次いで「情報通信業(14.0%)」、「医療・福祉(10.5%)」と続きます。

業種別では、1位が「製造業(15.0%)」、次いで「情報通信業(14.0%)」、「医療・福祉(10.5%)」と続きます。

今回の調査回答者の最終学歴は、「4年制大学」が92.0%と大半を占めており、次いで「大学院」が8.0%となりました。

今回の調査回答者の最終学歴は、「4年制大学」が92.0%と大半を占めており、次いで「大学院」が8.0%となりました。

調査回答者の出身大学は、明治大学・青山学院大学などが33.5%で最多となりました。次いで、東京大学・京都大学などの国立難関校が25.0%、関西大学・同志社大学などが17.0%となっており、高学歴層を中心とした幅広い層から回答を得ています。

今回の調査回答者の出身大学は、明治大学・青山学院大学などが33.5%で最多となりました。次いで、東京大学・京都大学などの国立難関校が25.0%、関西大学・同志社大学などが17.0%となっており、高学歴層を中心とした幅広い層から回答を得ています。

質問一覧

(執筆:yuko kiuchi 編集:takaaki yasui)

SHARE

  • 広告主募集
  • ライター・編集者募集
  • キャリア相談受付中
心を動かす採用コンテンツの作り方
Workship