エンジニアの副業は週1からでも可能?副業の例や探し方も解説
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夫婦で共働きする際、「夫が正社員×妻がパート」の働き方が一般的にイメージされます。しかし、夫婦のあり方が多様化している昨今ではその状況が変化し、「夫も妻も正社員」「夫がパート×妻が正社員」という形での共働きも見られるようになりました。
一方、夫婦のあり方だけでなく働き方そのものも大きく変わっており、正社員やパート以外に「フリーランス」や「派遣社員」といった働き方も珍しくなくなりました。
そこで今回は、夫婦が正社員×パート以外の働き方で共働きする方法として考えられる例として、
の3つをピックアップして解説します。
それぞれのポイントなどにも触れているため、共働きする際の参考にしてください。
まず、働き方の異なる点が多い「正社員×フリーランス」の組み合わせで共働きをするポイントを解説します。
正社員×フリーランスのメリットとデメリットは以下の通りです。
メリット |
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デメリット |
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フリーランスが加入できる公的年金制度は国民年金のみで、労災や雇用保険などの保障もありません。老後資金に対する不安が気になる場合、社会保険が充実していないのは大きなデメリットです。
そのため老後の資産作りや対策などは、小規模企業共済や確定拠出型年金(iDeCo)などの制度を活用していく必要があるといえるでしょう。筆者もフリーランスで、小規模企業共済を利用しています。また就労不能保険などもあるため、民間も含めれば働けなくなった場合の対策と年金制度に関する選択肢はけっして少なくありません。
一方の正社員は、国民年金に厚生年金が上乗せされ、老後に受け取れる金額がプラスされます。また雇用保険や労災保険などの保障もあります。長期間の勤続によって退職金が受け取れる企業もあるため、将来設計をスムーズに考えられます。
このように夫婦で利用できる制度がそれぞれ異なるため、お互いのファイナンシャルプランを理解し合い、認識のすり合わせをしておくことが大切です。
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夫婦どちらかがフリーランスだと時間の融通が利くため、家庭内での役割分担がしやすいです。働き方によっては日中も自由に動けるため、育児や役所関連の手続きもしやすい傾向にあります。
パートナーが正社員で働いてる時間に、家事を行うなど相互でカバーしやすい点は大きなメリットです。家事や育児の負担についてはパートナーと話し合う必要があるものの、役割分担はしやすいでしょう。
正社員は月々の基本給があり、年1〜2回ほどボーナスが支給されるなど、収入が安定しています。数年後のキャリアも想像しやすく、将来設計も描きやすいでしょう。
対して、以下のような要因からフリーランスは収入が安定せず、将来設計が難しい側面も。
ただし正社員×フリーランスの夫婦であれば話は別です。正社員の安定した給料をベースに、フリーランスの不安定な給与でレバレッジを効かせられるため、少し夢のある将来設計を行えるかもしれません。
つづいて、夫婦が共にフリーランスだった場合のポイントについて解説します。
フリーランス夫婦のメリットとデメリットを事前に把握しておきましょう。
メリット |
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デメリット |
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夫婦ともにフリーランスの場合、働く場所を自由に選べるケースも多いです。中には一緒に旅をしながら働いている夫婦も。
また子供がいる場合、転校を伴う止むを得ない引っ越しや、単身赴任の心配も限りなく低いでしょう。
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フリーランス同士の夫婦であれば、お互いの働き方に対してある程度の理解があります。どちらかが多忙な場合、手の空いている方が家事や仕事のサポートをするなど、臨機応変に動けます。
フリーランスとして働ける業種は納期に合わせて仕事を行うものが多いため、ときにライフワークバランスが崩れ、昼夜問わず仕事をすることもあります。そんなときにパートナーと相談しやすく、仕事と家庭のバランスを取りやすい点はメリットといえるでしょう。
会社員の場合、休みの予定は会社の都合に合わせる必要があります。
しかしフリーランスの場合は、いつ休みをとるかを比較的自由に決められるため、旅行やライフイベントに予定を合わせやすいです。夫婦ともにフリーランスであれば尚更ですね。
フリーランス夫婦の場合、社会的な信用が低く見られる点は覚悟しておきましょう。一般的な会社員よりも高収入であったとしても、ローンなどの審査には通りにくい傾向にあります。
年収をさらに高くして法人化したり、過去の確定申告データや収入証明を発行して収入の安定性を提示したりなどの対策方法はあるものの、金融機関などからどのように見られるのかは想定しておく必要があります。
ローンに関して、とくにフリーランス1年目は厳しく判断される点は把握しておきましょう。
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最後に、「正社員×派遣社員」で共働きをする場合、どのようなポイントを意識するべきか解説します。
「正社員×派遣社員」で共働きをする場合、以下のメリットとデメリットを把握しておくことが大切です。
メリット |
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デメリット |
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近年は正社員の働き方も徐々にフレキシブルになってきていますが、まだまだ融通の利かない企業も多いです。
一方の派遣社員は、働く条件を自分で決められるため、自由な時間を作りやすいです。「子どもがいるから短時間で働きたい」と派遣会社に要望を伝えた場合、希望に沿った仕事を紹介してもらえるでしょう。
夫婦どちらかが派遣社員になることで、仕事と家庭の両立が実現できます。
正社員同士の共働きの場合、夫婦どちらかが転勤になると、もう一方は仕事を辞めて転勤先についていくか、単身赴任するかを選択しなければなりません。
しかし派遣社員の場合は、所持しているスキルを活かしつつ、新しい派遣先で仕事ができます。
国税庁および厚生労働省の統計によると、派遣社員は正社員と比較して、男女ともに100万円〜150万円以上の収入差があります。そのため正社員×正社員の共働きよりも、世帯年収は少なくなることが想定されます。派遣社員はボーナスの支給がない場合もあり、正社員と比べて収入面での不利は明らか。
くわえて、ずっと同じ就業先で働ける保証もありません。筆者は派遣社員も経験しましたが、繁忙期には残業を依頼されて頑張ったとしても、派遣先の意向や業績で次回の更新の有無が決まります。派遣元を退職しなくても不安を感じるタイミングが多い点は、デメリットだと感じました。
働き方の選択肢が広がっているため、正社員×パート以外にも共働きをする方法はいくつもあります。そして正社員やフリーランスなど、それぞれの働き方は特徴やメリット/デメリットが異なります。
家庭環境やライフスタイルに合わせた、共働きのあり方を見つけてみましょう。
(執筆:ちとせはるか 編集:齊藤颯人)
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